著者:石田 麻琴

すべての事業者はインターネットの「情報発信」に取り組もう!②【no.1689】

(前回【no.1688】のつづき)

 インターネットの活用は「お客様に知ってもらう」ことに力を入れなければいけない。いままでの既存のリアルビジネス(とくにBtoCのビジネスの実店舗など)だと、「存在をつくること=知ってもらえること」だったわけだから、「お客様に知ってもらうための努力」というのはなかなかイメージがつかない部分もありそうだ。

ネットで新しいお客様にリーチするのは3パターン

 インターネットを使って新しいお客様(自社のこと、自社の製品やサービスのことを知らないお客様)にリーチするためには大きく分けて3つの方法しかない。これはECMJコラムで何度も書いている「インターネット広告」「インターネット検索」「インターネットメディア」の3つである。毎度の展開ながら、その中でも「インターネットメディア」は法人の運営するメディア(Yahoo!JAPANやLINEニュース、SmartNewsやNewsPicks)と個人に運営されるメディアつまりソーシャルメディア(Twitter、Instagram、Facebook)のふたつに分けられる。

 毎年様々なインターネット広告がリリースされる。そのたびに広告代理店の営業から電話がかかってきて「新しい広告が出ました!絶対取れると思いますんでどすか!?」みたいな提案があると思う。「お金をかけて新しいお客様にリーチする」という点ではどのインターネット広告も結局は一緒なのである。そしてSNS。こちらも「次にくるソーシャルメディアは何なのか!?」という議論が繰り返される。今年の前半に少しだけ話題になったマストドンは結局無風のままどこかにいってしまった。上記にもあげた、Twitter、Instagram、Facebookの3つでしばらくおさまりそうな雰囲気もある。あえて消滅の方向に向かっているものをあげるとすれば、残念ながらFacebookだろうか・・

中堅・中小企業はインターネット検索を狙うのが現実的

 インターネット広告は「お金をかけて新しいお客様にリーチする」という点ではひとまとまり、インターネットメディアは「新しい情報、面白い情報を誰かがシェアすることで拡散されていく」という点でひとまとまりになる。前者はお金がかかり、後者は取り上げてくれる人が必要になる。資本力のある大手企業や一部のメチャクチャ利益率が高い企業はともかくとして、多くの中堅・中小企業がインターネットで戦うためには、インターネット検索を狙うのが一番現実的な選択になる。

 まずはインターネット検索から自社とサービスを知ってもらうアクセスの土台をつくる。ソーシャルメディアは無料なので、製品やサービスが向く場合は活用(残念ながらBtoCはともかくとして、BtoBビジネスのSNS活用はなかなか難しいと言わざるを得ない)、インターネット検索とインターネットメディアの活用から得たマーケティングデータを元にしてある程度の当たりをつけてかたインターネット広告を活用していく。これが中堅・中小企業のインターネットマーケティングの流れの基本線になるわけだ。

まずはGoogleアナリティクスの「参照元/メディア」をみよう

 さて自社とサービスを知ってもらう土台となるインターネット検索からのアクセスをいかに増やすか、という話をしていくのだが、その前にまず確認してもらいたい事実がある。Googleアナリティクスを導入している会社さんはGoogleアナリティクスにログインをして、「集客>すべてのトラフィック>参照元/メディア」のデータを確認してもらいたい。この「参照元/メディア」のデータでは、自社のWEBサイトにアクセスしたユーザー(潜在顧客)がどのサイトを経由してきたかを知ることができる。データを月次に絞って、今月・先月・先々月と遡っていってもらいたい。

 おそらく90%の確率で「参照元/メディア」の第一位は「Google」になっており、第二位が「Yahoo!」になっているはずだと思われる。「(direct/none)」になっているサイトもあるかもしれないが、それは除いて欲しい。というかむしろ第一位が「(direct/none)」になっていたとしたら、会社名やサービス名、代表者名でもインターネット検索がない「ちょっとヤバいWEBサイト」ということになる。

 今月も先月も先々月も第一位が「Google」、第二位が「Yahoo!」になっているのをみて、果たして何を感じるだろうか?